PERSON

グループの力を
結集し、
お客様に新しい
解決策を届ける。

  • Masashi Kano
  • 資材本部 デジタル事業推進グループ グループ長
  • 2010年入社 法学部 国際政治学科卒

彼は10歳から3年間、父親の海外赴任に合わせてロサンゼルスで暮らした。そんな原体験もあり、就職活動では「海外と日本をつなぐ仕事」ができる商社を一貫して志望する。リーマンショックの影響による、いわゆる就職氷河期の時期ではあったが、見事、東京貿易グループから2社の内定を獲得。原料や資材の輸出入など積極的に海外ビジネスを展開する東京貿易マテリアルへの入社を決断した。趣味は旅行。合気道の有段者でもある。

日本の鉄鋼業を陰で支える
使命感とやりがいを胸に。

入社以来ずっと資材本部に籍を置いています。最初は、耐火物の輸入営業を担当しました。鉄鋼や特殊鋼などの製造設備に欠かせない耐火レンガを中国などから輸入し、日本の鉄鋼メーカーに納めるのが主なミッション。海外出張もありますが、基本は製鉄所を回って“素材をつくるための素材”を売る、地道で泥臭い仕事です。ただ、自分たちの扱う製品がなければ、日本の鉄はつくれない。使命感とやりがいを持ってお客様に向き合ってきました。
それから7年後、私は千葉営業所で営業所長を任されていました。そんなある日、自分宛に合金鉄を製造するお客様から一本の電話が入ります。
「炉内のレンガの減りがわかる三次元カメラ、あれをもう一度提案してほしい」と。
まさにそのタイミングで、「耐火物残厚測定システム」の新規事業化に向け、グループ会社の東京貿易テクノシステムとともに最終の検証を進めているところでした。

グループシナジーを活かし、
「耐火物残厚測定システム」を事業化。

超高温の“鉄の湯”から炉を守るために使われる耐火レンガは、膨張収縮や化学侵食による損耗が激しい素材。一定の残厚を下回ると炉内が破裂し、大事故につながる危険性があります。そのため定期的に残厚を測定し、新しいものへと張り替える必要があるのです。ただ、これまでは炉を止め、人の手で計測していました。これを、自動車などの製造現場で培ってきた東京貿易テクノシステムの三次元測定技術を活用し、いつでも安全かつ正確に残厚測定できるよう変えていきたいと考えていました。そんな折でのお客様からの引き合いだったのです。
そして無事、提案は通り、当社初の「耐火物残厚測定システム」がお客様に納入されます。2019年9月のことでした。その後も室蘭や富山のお客様から受注をいただき、事業としても前に進みつつあるところです。
とりわけ室蘭の案件では、原子炉を作る鍛造工程での測定システム導入に加え、トライアルでソフトウエアに関する教育サービスも提供させていただいています。
現在はデジタル事業推進グループのグループマネージャーとして、事業をより成長させるための組織形成と提案の型化を推進中です。同時に、有償デモやレンタルサービスなど、お客様目線でのサービスメニューの拡大にも取り組み始めています。

仕事に全力で挑むために、
ワークライフバランスは欠かせない。

2022年より、会社から選抜されて事業構想大学院大学に通わせてもらっています。2週間に1回、計24回のコース。私の取り組んでいるテーマは「製造現場のDX×人材育成サービスの創造」です。製造現場の課題である、デジタル化の遅れや人手不足を解決しながら、会社にとっても新たな事業の柱となるようなビジネスをつくり上げたいと思っています。

新しい挑戦は仕事だけではありません。
個人的に、働き方の改革にも取り組んでいます。
月イチで必ず有給を取り、何もない日をつくる。
自分では勝手に“メンテナンス休暇”と呼んでいます(笑)。
仕事もプライベートも全力で楽しむ。だって自分の人生ですしね。